はじめに
スーパーのレジで、合計の数字を二度見た。
買ったものは先月とほとんど同じだ。 なのに、支払う額だけが静かに増えている。
そのとき頭に浮かんだのは、いつか取り崩すときの金額だった。 毎月これだけで暮らす——そう決めた数字を、私は上げられるだろうか。
決めた金額は、いつのまにか約束になる
取り崩し額を決める作業は、意外と気持ちがいい。 計算が終わって、数字がひとつ残る。 そこに落ち着きがある。
だが落ち着きは、そのまま縛りにもなる。 物価が上がったから増やす——それだけのことが、決めたときの自分を裏切るように感じられるのだ。
金額を動かす難しさの正体は、計算ではなかった。 決めたときの自分を裏切るような感じがすることだった。
制度も、物価のぶんだけ上げてはいない
参考になったのは公的年金の改定だった。
厚生労働省が示した令和8年度の改定では、参考指標の物価変動率が3.2%。 だが改定に使われたのは名目手取り賃金変動率の2.1%だ。 物価が賃金を上回るときは、支え手である現役世代の負担能力に応じた給付とする観点から、賃金のほうを使うと法律で定められている。
さらにマクロ経済スライドの調整が入る。 令和8年度は基礎年金が▲0.2%、厚生年金の報酬比例部分が▲0.1%。 結果として基礎年金は1.9%、報酬比例部分は2.0%の引き上げになった。
老齢基礎年金の満額（1人分）で見ると、月69,308円から70,608円へ、1,300円の増額だ。
上がってはいる。 けれど物価のぶんだけは上がっていない。
上げ幅を決める材料は、物価だけではなかった
ここに視点の転換があった。
制度が見ているのは物価だけではない。 賃金の動き、支え手の人数、平均余命の伸び——複数の材料を並べて、毎年その年の上げ幅を決めている。 固定ではなく、更新なのだ。
私の取り崩しも同じではないだろうか。 物価が3%上がったから3%増やす、という一対一の対応にしなくてもいい。
物価と、資産の残り、そして暮らしの実感。 その三つを並べて、今年はどうするかを決める。 決め直す場をあらかじめ用意しておけば、動かすことは裏切りではなくなる。
経済的自由とは、決め直せることだった
私は資産を株式と安全資産の二層に分け、リバランスは年に一度、12月に点検している。 目標比率から5%以上ずれていれば戻す。
生活防衛資金の1年分は、最近すべて個人向け国債（変動10年）へ移した。 額面が減らなくても、同じ金額で買えるものは減っていく——それが気になったからだ。 もっとも国債は金利に連動するもので、物価に勝てるとは限らない。
どちらも、一度決めて放置したものではない。 年に一度、開いて確かめる約束にしてある。
経済的自由とは、金額を固定できることではなかった。 毎年、選択肢を持ったまま決め直せることだったのだ。
まとめ
難しいのは計算ではない。 決めた数字を自分で書き換える許可を、自分に出すことだ。
公的年金も毎年、物価と賃金と支え手を見比べて書き換えられている。 制度がそうしているのに、私だけが固定する理由はない。
今日ひとつだけ——取り崩し額を見直す月を、カレンダーに決めてみてほしい。
