はじめに
数字はだいたい揃っている。 毎月の生活費、積み上がった残高、これから入ってくるお金。 それでも、ひとつだけ決まらないものがあった。 いつから取り崩すのか——その日付だけが、ずっと空欄のままだった。
決まらなかったのは、金額ではなかった
表計算ソフトは何度も作り直した。 取り崩す割合も、残高の減り方も、いくらでも試算できる。 なのに、最後のところで手が止まる。 決められなかったのは金額ではなく、順番のほうだった。
辞める日と、使い始める日を、いつのまにか同じ日だと思っていた。 収入の形が変わる日に、備えを崩し始める。 その二つが一枚の紙に重なっていたから、重かったのだ。
日付は一つではなく、三つある
公的年金には、受け取り始める時期を動かす仕組みがある。 原則は65歳。 だが65歳で受け取らず、66歳以後75歳までのあいだで繰り下げることもできる。 増額率は、65歳に達した月から繰下げ申出月の前月までの月数に0.7%を掛けた値。75歳まで待てば最大84%になる。この上限が使えるのは昭和27年4月2日以後生まれなどで、それより前の世代は上限が早い。 老齢基礎年金と老齢厚生年金は、別々に繰り下げられる。
逆に、60歳から65歳になるまでのあいだに前倒しすることもできる。 昭和37年4月2日以後生まれなら、1か月あたり0.4%、最大24%の減額。 そしてこの減額率は、一生変わらない。
つまり、動かせる日付は三つあった。
- 収入の形が変わる日
- 年金を受け取り始める日
- 資産を取り崩し始める日
同じ日に揃える必要は、どこにもなかったのだ。
待つ側にも、条件がある
ただし「待てば増える」で終わる話ではない。
- 加給年金額や振替加算は繰下げによる増額の対象にならず、待機している間は受け取れない
- 待機中に亡くなっても遺族が代わって繰下げ請求はできず、65歳時点の額で決まる。請求した時点から5年より前の分は時効で受け取れない
- 年金額が増えると、医療保険や介護保険の自己負担や保険料、税に影響する場合がある
- 特別支給の老齢厚生年金には繰下げ制度がなく、受給開始年齢に達したら速やかに請求することになる
条件つきの制度だ。 だから待つのが正解でもないし、早いほど安心でもない。 決まるのは制度の側ではなく、自分の数字と事情の側だろう。
経済的自由とは、順番を選べること
私の資産は、株式と安全資産の二層でできている。 株式は全世界株式のインデックスを積み立て、安全資産は個人向け国債（変動10年）と現金。生活防衛資金の1年分も、その同じ器のなかにある。 だから取り崩すというのは、備えを薄くすることでもある。
経済的自由を、収入がなくても暮らせる状態だと思っていた。 でも本当に効くのは、どの順番で使うかを自分で選べることではないだろうか。 選択肢を持つとは、金額の大きさではなく、日付を分けておけることかもしれない。
まとめ
辞めた日と、使い始める日は同じでなくていい。 決められなかったのは金額ではなく、順番だった。 今日ひとつだけ——三つの日付を紙に並べて、どれを先に動かすかだけ書いてみてほしい。
