はじめに
積立の画面を閉じたあと、スマホに広告が流れてきた。 「自己投資で、年収を上げる」。 指が止まった。
嫌な言葉ではない。 むしろ前向きで、背中を押してくれる響きがある。 それなのに、小さな引っかかりが残った——。 その正体を、少しだけ考えてみたくなったのだ。
「投資」と呼んだとたん、迷いが消える
講座、本、セミナー。 「自分への投資だから」と言えば、たいていの出費は許される気がする。
高いかどうかを考える前に、もう払う理由ができている。 名前が先に、答えを出してしまうのかもしれない。
投資なら、回収を数えるはずだった
私は全世界株式のインデックスを積み立てている。 若い頃には株式投資で損失を出し、一度退場した。
そこで身にしみたのは、投資には損がありうること。 そして、あとで結果を確かめる作業がついて回ることだった。
ところが「自己投資」は、確かめられることがほとんどない。 増えたのか、減ったのか。 問われないまま、言葉だけが「投資」を名乗っている。
国の制度は、学びの費用をどう扱うか
国の制度を見ると、扱いはずっと具体的だった。 厚生労働省の教育訓練給付金は、指定された講座を修了したときに、経費の一部が支給される仕組みだ。
対象は原則として、受講を始める日に雇用保険の加入期間が3年以上ある人。 初めて受ける人は、この条件が緩和される。
いちばん手厚い専門実践教育訓練では、令和6年10月以降に開講する講座なら経費の50%が支給される。 年間の上限は40万円だ。 資格を取って雇用され、さらに賃金が一定以上上がれば、給付率は段階的に上がる。
税の側も同じだった。 給与所得者の特定支出控除で対象になる研修費や資格取得費は、職務に直接必要だと勤め先かキャリアコンサルタントが証明したものに限られる。 特定支出の合計が給与所得控除額の2分の1を超えたときに、確定申告で超えた部分を差し引ける。
問われるのは、学びたい気持ちではない。 何に役立つのかを、外から確かめる手段のほうだったのだ。
学びの顔をした誘いもある
金融庁は、友人や先輩から「投資の知識が得られる」と誘われて講習に参加し、FX・バイナリーオプション・暗号資産などを勧められた相談事例を載せている。 紹介されたのは、海外の無登録業者だった。
お金のない相手に、借金をさせてまで投資させようとするケースもあるという。 不確かなことを確実であるかのように伝えて勧誘するのは、法令で禁止されている。 少しでも不審な点があれば、送金の前に金融庁の相談室か消費生活センターへ。
学びたい気持ちは、それ自体が入口にされることがあるのかもしれない。
疑うのは、学びではなく呼び名のほう
学ぶことが悪いわけではない。 引っかかっていたのは、確かめない出費に「投資」の名札を貼ることだった。
経済的自由を目指すなかで、分かってきたことがある。 好きなことにお金を使えるのは、それを投資だと言い張らなくていい余裕があるからだ。 選択肢を持つとは、支出を支出のまま選べることではないだろうか。
まとめ
「自己投資」は、背中を押してくれる言葉だ。 ただ、その押す力が、確かめる手間まで省かせてしまうことがある。
今日ひとつだけ、「自己投資」と呼んでいる出費を「支出」と呼び直してみてほしい。 それでも払いたいと思えるなら、きっと迷わなくていい。

