はじめに
iDeCo（個人型確定拠出年金）は「入るとき」や「運用するとき」だけでなく、「どう受け取るか」も重要です。出口戦略を考えずに60歳を迎えると、思わぬ税負担や資金繰りの不安に直面することもあります。本記事では、50代・60代・70代、それぞれの年代で意識すべき出口戦略を整理していきます。
50代から考えるiDeCoの出口戦略
結論から言えば、50代は「受け取り方のシミュレーション」を始める最適な時期です。理由は、退職金や公的年金との重なりを把握し、節税効果を最大化できるからです。
例えば、退職金を一括で受け取る予定なら、iDeCoは年金方式で分割受け取りにした方が退職所得控除と公的年金控除を両方活用できます。逆に、退職金が少ない場合は、一括受け取りで大きな非課税枠を活かす方法もあります。
この時期から出口戦略を試算しておくことで、「60歳以降に慌てない準備」が整います。
60代で実行する出口戦略
60代は、実際に受け取りを開始する段階です。ここで大切なのは「受け取り開始時期と方法をどう組み合わせるか」です。
たとえば、60歳直後から受け取るよりも、65歳まで受け取りを繰り下げることで控除枠を活かしやすくなるケースもあります。さらに、退職金や企業年金の受け取りタイミングと調整することで、課税所得を平準化できます。
具体例として、退職金を60歳に一括受け取り、iDeCoは65歳から年金形式で受け取る方法があります。これにより、税負担を分散しつつ生活資金を安定的に確保できます。
60代は「受け取り方を確定させる年代」であり、戦略的な判断が求められる時期です。
70代で維持する出口戦略
70代になると「受け取りを完了するリミット」が迫ります。法律上、75歳までにはiDeCo資産を全額受け取り終える必要があります。
この段階で重要なのは「生活資金と税負担のバランス」です。すでに年金収入があるため、iDeCoを追加で受け取ると課税が増える可能性があります。そのため、分割で受け取る場合も、年間収入の合計を見ながら調整することが必要です。
また、医療費や介護費用が増える時期でもあり、まとまった資金が必要になる場面も出てきます。計画的に「どの年にいくら必要か」を意識することで、70代の安心感は大きく変わります。
まとめ
iDeCoの出口戦略は、年代ごとに考えるポイントが異なります。
- 50代：退職金や年金との組み合わせを試算
- 60代：受け取り方と開始時期を戦略的に決定
- 70代：生活資金と税負担のバランスを調整
「出口を意識することは、未来の自分を守る行為」です。まだ時間がある人も、早めにシミュレーションを始めることで、老後の安心度は大きく変わります。今日の小さな一歩が、将来の大きな安心につながるでしょう。
