はじめに
「iDeCoは節税になる」とよく言われますが、実際にどのくらいの効果があるのか気になる方も多いでしょう。特に、年収によって税率が変わるため、同じ掛金でも人によって得られるメリットは大きく異なります。この記事では、iDeCoの節税効果を年収別に整理し、どのように活用すれば効率的かを考えてみます。
年収別に変わる節税効果
iDeCoの掛金は「全額所得控除」の対象になります。つまり、掛金分だけ課税所得が減り、その分の所得税・住民税が軽くなる仕組みです。ポイントは、年収が高くなるほど税率が高くなるため、節税効果も大きくなるということです。
例えば、毎月2万3,000円（年間27万6,000円）を拠出した場合の節税額は以下の通りです。
- 年収400万円：およそ4万1,000円の節税
- 年収600万円：およそ6万9,000円の節税
- 年収800万円：およそ9万3,000円の節税
- 年収1,000万円：およそ12万円超の節税
このように、同じ積立額でも年収によって手元に残る税効果の額は2倍以上の差になることがあります。
なぜ年収が高い人ほど有利なのか
理由はシンプルで、所得税の累進課税制度があるからです。年収が上がるほど税率が高くなるため、控除の恩恵も大きくなります。つまり、節税額は「掛金 × 税率」で決まるため、税率が30％の人は10％の人の3倍も効果を得られるわけです。
一方で、年収がそれほど高くない人にとってもiDeCoは無意味ではありません。少額でも確実に節税できるうえ、老後資金を強制的に積み立てる仕組みは「貯められない不安」を解消する効果があります。
活用のポイント
では、実際にどう活用すべきでしょうか。大切なのは「無理のない範囲で、長く続けること」です。掛金を最大にする必要はなく、家計に余裕のある範囲から始めれば十分です。また、新NISAとの併用を考えると、老後資金はiDeCo、自由に使いたい資金はNISAというように目的を分けるとバランスが良くなります。
例えば、30代の会社員が月1万円をiDeCoに拠出した場合、年収400万円なら約1万8,000円、年収800万円なら約3万4,000円の節税になります。数字を知れば、「ただ積み立てているだけではない」という安心感が生まれるでしょう。
まとめ
iDeCoの節税効果は、年収が高いほど大きくなります。しかし、それだけで判断する必要はありません。年収が低い人にとっても「節税＋老後資金づくり」という二重のメリットがあります。重要なのは、自分の収入やライフプランに合わせて、無理なく継続できる掛金を設定することです。数字で具体的に把握すれば、不安は減り、将来に向けた一歩が踏み出しやすくなります。今日からでも「自分の年収だとどれくらい効果があるのか」をシミュレーションしてみませんか。
